Vol.16:査読に関する疑問トップ10

学術界では、査読を通過した論文は信頼できると考えられているため、ほとんどの著者が査読付きジャーナルでの論文出版を望んでいます。しかし、査読中に著者が不安になったり、やきもきしたりすることもよくあります。

査読は長期戦になる可能性のあるプロセスで、長い待ち時間、各段階の理解、査読コメントへの対応、コメントに基づく論文の修正などが必要になります。ジャーナルの査読プロセスに疑問を抱いた著者が、エディテージ・インサイトにアドバイスを求めてくることもしばしばです。

この記事では、その中でもっとも多かった10の質問をまとめました。

1. 推薦したい査読者を編集者に伝える必要はありますか？

ジャーナル編集者が査読者探しに苦労するケースは珍しくありません。出版プロセスを滞らせたくない編集者から、査読の候補者の提案を求められることがあります。候補者を提案した場合は、その候補者と個別に連絡を取ることは控えましょう。編集者がその候補者を適格と判断すれば、ジャーナルから依頼が出されます。

2. ジャーナルから追加研究を求められた場合の対応について

論文の出版をこれ以上遅らせたくないという気持ちはよく理解できます。しかし、その追加研究にどのような付加価値があるのかをしっかり検討する必要があるでしょう。対応の選択肢はいくつかあります。たとえば、追加研究の必要がなくなるように研究の焦点をややずらすという方法があります。あるいは、その追加研究が論文に密接に関係しないものなら、追加研究を別の論文としてまとめることが可能かどうかを編集者／査読者に相談してみましょう。この2つの方法がうまくいかず、やはり追加研究が不要と考えるなら、別のジャーナルに投稿することを考えてみましょう。

3. 編集者が1人の査読者のコメントしか送ってくれないのはなぜですか？

論文には少なくとも2人の査読者が付くのが一般的ですが、編集者が候補者を見つけられなかった場合は1人だけで行われるケースもあります。この場合その査読者は、ほかに査読者がいない分、論文をより厳密に審査します。

4. 大幅修正の判定を受けた論文の採択率はどれくらいですか？

修正論文の採択率はジャーナルや分野によって異なり、ジャーナルの採択率から個別の論文の判定を予測することは不可能です。査読者の懸念を解消することができれば、論文が採択される可能性は高まるでしょう。

5. 編集者や査読者のコメントが相反している場合、どちらに従うべきですか？

査読者らのコメントが相反するのは決して珍しいことではありません。この場合、あなた自身がどちらの意見に賛同するかという点が重要です。その選択に基づいて、査読者と編集者の各コメントに対する返答を用意しましょう。また、編集者へのカバーレターで、相反するコメントの中から1つを選択する必要があったことと、その選択の根拠を説明しましょう。

6. 4誌にリジェクトされてしまった論文の改善方法を教えてください

投稿した4誌すべてが査読以前にリジェクトしたということは、ジャーナルの選択を誤っているか、各ジャーナルの基準に達するように論文を大幅に改善する必要がある可能性が高いでしょう。指導教官と相談の上、論文に不足しているものを把握し、弱点の改善に努めましょう。必要であれば、プロの校正サービスに頼るのもよいでしょう。

7. 査読者や編集委員になると昇進に有利？

査読や編集の依頼を受けるのは名誉なことで、多くのメリットを享受できます。履歴書に記載すれば、その分野の専門家として認められていることを示せますし、知識を増やす機会にもなります。また、経験豊富な教授や科学者で構成される編集委員から、名前を覚えてもらえます。ほかにも多くのメリットがあるので、特別な理由がない限りはぜひとも引き受けるべきでしょう。

8. 編集者が査読者を見つけられない場合、論文原稿を撤回すべき？

編集者が査読者を見つけられないとはっきり伝えてきた以上、論文を取り下げ、別のジャーナルに再投稿することをお勧めします。論文を取り下げるには、取り下げの意思を表明し、取り下げの承認を求めるメールを編集者に送る必要があります。

9. 査読が異常にスピーディーなのはリジェクトのサインでしょうか？

査読期間とその結果に相関はないと思います。査読は平均1～3ヶ月を要します。ジャーナルのウェブサイトで、平均査読期間を確認してみましょう。スピード出版のオプションを提供しているジャーナルもあるので、その場合は査読が早く終わったとしてもおかしくありません。

10. 修正した論文が再査読に回されないのはなぜですか？

編集者や編集委員に分野の専門家がいて、外部査読に回すのではなく、内部で査読を行うことにしたのかもしれません。編集者が2度目の査読の必要性を感じず、査読なしでも判定を下せる材料がそろっていると判断した場合、再査読は行われません。